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ロックウール製品紹介

巻付け耐火被覆材

製品概要

巻付け耐火被覆材とは

耐熱ロックウールを基材とした
巻付けタイプの耐火被覆材です。
マット状のロックウールを、
固定ピンで構造体に取付けます。
施工中の発塵も残材も少なく、
作業環境を改善します。

他工事との並行作業も可能となり、
工期短縮と廃材処理業務の低減を
実現します。
巻付け 施工後 巻付け 施工中

巻付け耐火被覆材 講習会情報

定期的に講習会を開催しております。
詳しくは、ページ下部をご覧ください。

関連: 講習会情報

製品の特長

巻付け工法の採用が拡大しているのは、
巻付け耐火被覆材の持つ性質が、
多くの面でメリットがあるからです。
巻付け工法が選択される確かな理由は、
これからの鉄骨造に求められる条件を
満たしているからです。

巻付け耐火被覆材のメリット

01
品質安定性
工場製品のため、厚さと密度の品質が安定し、施工後の厚さ・密度の検査が不要です。
また、主要構成材が無機繊維のため、
経年変化もほとんどありません。
02
施工性[工期短縮]
固定ピンによりワンタッチで材料を固定するため、施工は簡単に行えます。
乾式工法で水を使用しないため、養生を一切必要としません。
また、施工中の発塵がほとんど無いため、他職種との相番作業が可能で、 プラントヤードの設置が不要などの現場のコスト低減に寄与できます。
巻付け 相番作業

クリーンな作業環境のため相番作業ができる

03
軽量
耐火1時間認定(標準鋼材)で、
厚さ20mm品の重さは2.0kg/㎡程度と軽量で、構造に与える影響がほとんどありません。

認定関連

巻付け耐火被覆材を施工する場合、その施工仕様は要求耐火時間や鉄骨形状などに該当する耐火認定の内容に合致していなければなりません。
巻付け耐火被覆材の耐火認定の数は約50にも及んでいます。
そのため、施工を行う条件に合った耐火認定番号を探し、その内容を調べて施工するのは大変手間がかかります。

このようなことからロックウール工業会では、施工者の方の負担をなるべく少なくするために、
使用材料早見表および標準施工仕様一覧表を作成しました。

ただし、新しい耐火認定では、鋼材種や幅厚比等を考慮する必要があり、
鉄骨サイズだけで判断する早見表では不十分な認定もありますので、
最終的な認定の適否については、巻付け耐火被覆材適合判定ソフトをご活用ください。
標準施工仕様一覧表
使用材料早見表
巻付け耐火被覆 適合判定ソフト

講習会

01
巻付け耐火被覆構造 
施工管理講習会とは
近年、現場での品質への意識が高まる中、施工者に求められる技能レベルや知識量が増えていく一方、
耐火認定や認定に即した施工方法に関して学ぶ機会がありません。
そこで、ロックウール工業会では、巻付け耐火被覆施工に関する講習会を開催しており
下記のような内容を学ぶことができます。
  • 耐火認定に合致した
    正しい巻付け施工方法
  • 施工時の注意点や
    チェックポイント
  • 正しい耐火認定番号の確認方法
建築物の防耐火性能は、建築基準法や関係法令によって厳しく規定されており、
時代に合わせて都度見直しが行われています。
耐火認定に合致した施工方法を正しく理解し、
身に着けることは、建築物の安全性や信頼性を確保するために非常に重要です。
本講習会は巻付け耐火被覆施工に従事される方ならどなたでも参加できますので、ぜひご参加ください。
建築物の防耐火性能は、建築基準法や関係法令によって厳しく規定されており、
時代に合わせて都度見直しが行われています。
耐火認定に合致した施工方法を正しく理解し、身に着けることは、建築物の安全性や信頼性を確保するために非常に重要です。
本講習会は巻付け耐火被覆施工に従事される方ならどなたでも参加できますので、ぜひご参加ください。
02
講習会内容
2024年度新規講習より、「施工管理講習会修了者証」から
「施工管理者証」に名称を変更します。
新規講習会
初めて受講される方を対象とし、適時開催しています。
講習会修了者には以下の施工管理者証・シールが発行されます。
  • 座学
施工の原則や認定内容などの
知識の習得
  • 実技
実施工を通した技術の習得
  • 施工管理者証・シール
巻付け 施工管理者証

施工管理者証

シール

施工管理者シール
(ヘルメット用)

・ 開催予定の新規講習会
開催日 エリア 開催場所
2024年8月24日(土) 中部 ポリテクセンター三重
2024年10月26日(土) 関西 ポリテクセンター京都
2024年12月14日(土) 関東 ポリテクセンター千葉
2025年2月22日(土) 九州 福岡職業能力開発促進センター
・ 開催済みの新規講習会
開催年度 対象地区
2022
年度
北海道地区、関東地区①②、
中部地区、関西地区
2018
年度
東北地区、関東地区、
中部地区、関西地区、九州地区
2017
年度
北海道地区、関東地区、
中部地区、関西地区、九州地区
更新講習会
管理者証の有効期限に合わせて、
4年毎に開催しています。
  • 座学
以前の受講内容からの変更点の説明や最近の事例紹介など
・ 開催済みの更新講習会
開催年度 対象地区
2023年度 オンライン
2019年度 北海道地区、東北地区、
北陸地区、関東地区①②、
中部地区①②、関西地区①②、
中四国地区、九州地区①②
オンライン:関東地区③、
中部地区②
巻付け 講習会風景

(上)講習会風景、(下)実技中

巻付け オンライン講習会の画面

オンライン講習会